FreeJapan: 【12-12】「世論」形成の急所を衝く！

「世論」形成の急所を衝く！

中国共産党が作成したと言われている「日本解放第二工作要綱」は、真偽の問題の如何に拘わらず、明らかになった７０年代以降着々と進行して、現在最終段階に達しています。この危機的状況を救えるのは、覚醒しているインターネットユーザーの皆様方の力無くしてあり得ません。現在、世論を形成し、最大の影響力を行使しているのは、テレビですが、すでにテレビ局は中国と韓国の影響下でコントロールされているのが現状です。

その原因は、１９６４年に締結された「日中記者交換協定」で、その中に「中国を敵視しない」との一文が足枷になっているのです。
反日メディアが偏向報道を垂れ流すことが出来るのは、教育現場で使用している教科書に添った報道をしているとの大義名分があったからなのです。
要するに、テレビ局員で確信犯として偏向報道を垂れ流している輩は、「捏造番組を放送してもバレない」と、視聴者を舐めきっているのです。
小生は、１９９０年代「筑紫哲也NEWS２３」をウォッチしていた頃、コマーシャルを提供していた会社に苦情の電話をしておりました。
しかし、各会社の広報部・宣伝部に苦情電話をしても、逆に偏向教科書で勉強し、高い偏差値をクリアして就職したエリート社員には、苦情の意味を理解できていないのが実態でした。
それを責めても仕方ないことで、会社人間に、如何に理解して頂けるかが根本問題です。
今年、新しい歴史教科書をつくる会の教科書採択率は、１.７%になりましたが、この現状を打破するには間に合いません。
また、偏向報道を見て、各々が各会社に苦情電話をしても、あまり効果が無いことは経験済みです。
情報戦は「心理戦」であり、声高に訴えても逆に引かれてしまい、効果が薄まってしまいます。
情報戦は、弱小勢力が、「嘘」を如何に大衆に擦り込むことが出来るかを目的にしています。しかし、一次資料に基づく情報に触れると、情報戦で擦り込まれた「嘘」を一瞬で打ち消すことが可能なのです。
その実例として、最近、朝日新聞が「南京大虐殺」をあったと報道しなくなったことにお気付きですか。
『南京の実相』を読了された方には、理解して頂けることですが、朝日新聞は、小生の質問に「南京大虐殺」があったと断定した回答を避けました。その回答(FAX)が、そっくり自民党歴史議連が監修した『南京の実相』に収録されることを朝日は想定できなかったことと、一次資料が掲載されているからなのです。それが現在、朝日新聞の「南京問題」に関しての公式見解になっているため、朝日新聞紙面から「南京大虐殺』を肯定する記事が消えたのです。
日本国内の「歴史認識捏造報道」は、朝日新聞に右習えになっていますので、朝日が報道できない状況に追い込むことができていれば、テレビ局を含め世論を激変させることが出来ます。

現在、朝日新聞もテレビ朝日も赤字経営になっております。その主な原因は、広告収入の激減です。
日本の伝統文化に「池に落ちた犬は叩け」などという賤しい文化はありませんが、反日メディアには、日本の伝統文化を適用する必要がありません。だからと言って、直接批判をすると賤しい外国人のようになってしまうことに、嫌悪感を持ってしまわれる方が殆どと思っております。

そこで、日本人個々人がスマートに情報戦で勝利する方策があります。

丸坊主日記で「六本木の住民」さんが、お歳暮にそれとなく『「南京事件」の総括』を忍ばせているとのコメントを拝見し、日本人の伝統的奥ゆかしさに感服いたしました。

エリートとしてプライドの高い、一流企業の宣伝部や広報部の方に苦情をぶつけても、自分自身は満足しても逆効果になることがあります。
そこで、テレビコマーシャルを多く提供している各会社の宣伝部と広報部の部長・課長・係長へ、「私が尊敬申し上げている櫻井よしこさんが、この書の解説で『日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである。』と推薦されております。貴社のテレビコマーシャルが、南京問題に拘わらず自虐的番組に出されないことを願って、少しでもご参考にして戴けたらと思って寄贈させていただきました。」と、認められた手紙が添えられて送られてきたら、皆様はどのように対応するでしょうか。
名のない出版社でなく、櫻井よしこさんも絶賛されているとなると、プライドがくすぐられ一読する筈なのです。それは、エリートのプライドをくすぐる要素を満たしているからです。

その後読み終わったメーカーの社員が、電通やテレビ局の職員との打ち合わせの場や会合の場で、『「南京事件」の総括』や『パール判事の日本無罪論』の話題を出したら、テレビ局には相当なプレッシャーになります。テレビ局と広告提供企業の力関係は、広告宣伝費が激減している現状から、圧倒的に企業側が強いのです。
偏向報道番組ごとに、CM提供企業に苦情電話をする労力とコストを考えると、テレビコマーシャルを担当している企業担当者を啓蒙して、覚醒しているインターネットユーザーの皆様と同じ視点で、自社提供番組をチェックしてもらうことが効果的なのです。

これらのことは、家庭内でも友人知人間でも同じことと思っております。啓蒙する要点は、プライドを傷つけるのではなく、プライドをくすぐることが大事なのです。

中高生の方が、それとなく『パール判事の日本無罪論』と『「南京事件」の総括』をプレゼントされれば、日本に名誉をもってもらえるだけでなく、良書をプレゼントしてくれた親をも尊敬するようになると確信しております。

身近な人を啓蒙することが出来てはじめて、日本が変わると納得して戴ければ幸いです。

『「七士」の名誉回復と南京祭り！』(http://mizumajyoukou.jp/?Word%2F2009-12-27)も、２７日まであと二週間になりました。
デイリーベスト１０から落ちてしまいましたが、反日メディアも注目していますので、今後とも周知を、宜しくお願いいたします。